当期純利益
連結
- 2008年3月31日
- 2億6090万
- 2009年3月31日 -18.33%
- 2億1308万
- 2010年3月31日 -60%
- 8522万
- 2011年3月31日 +77.57%
- 1億5133万
- 2012年3月31日 -18.48%
- 1億2336万
- 2013年3月31日 +43.72%
- 1億7730万
- 2014年3月31日 -6.34%
- 1億6606万
- 2015年3月31日 +18.12%
- 1億9615万
個別
- 2008年3月31日
- 2億9350万
- 2009年3月31日 -6.4%
- 2億7471万
- 2010年3月31日 -63.53%
- 1億19万
- 2011年3月31日 +62.46%
- 1億6277万
- 2012年3月31日 -23.43%
- 1億2463万
- 2013年3月31日 +45.41%
- 1億8122万
- 2014年3月31日 +10.47%
- 2億20万
- 2015年3月31日 +11.08%
- 2億2237万
- 2017年3月31日 +3.88%
- 2億3100万
- 2018年3月31日 -67.1%
- 7600万
- 2019年3月31日 +489.47%
- 4億4800万
- 2020年3月31日 -23.66%
- 3億4200万
- 2021年3月31日 +85.96%
- 6億3600万
- 2022年3月31日 +8.49%
- 6億9000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高は、前期比5.0%増の149億36百万円となりました。これは重点強化領域の主要顧客である半導体分野顧客(イメージセンサ、メモリ)、社会課題解決領域の顧客である移動・物流分野顧客及び公共・社会分野顧客における新規案件受注の拡大等によるものです。2025/06/25 14:11
営業利益は10億55百万円(前期比5.8%増)、経常利益は11億12百万円(前期比4.8%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は7億67百万円(同10.3%増)となりました。当社は従業員の処遇向上や教育を含む人的資本投資の拡充に引き続き取り組んでおり、これらの成長投資に加えて物価上昇によりコストが増加しましたが、増収に伴う収益改善により吸収しました。また、親会社株主に帰属する当期純利益については、「賃上げ促進税制(による税額控除)」を適用したことにより対前期比で大きく増加しています。
連結会計の適用に伴い、一定期間において顧客関連資産及びのれんの償却費用が計上されることとなります。比較可能性を担保するための指標として、当連結会計年度におけるEBITDA(※3)は12億73百万円、EBITDAマージン(※4)は8.5%となりました。参考値として、前連結会計年度のEBITDAは12億28百万円、EBITDAマージンは8.6%となります。 - #2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/25 14:11
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 1,267.74 円 1,354.61 円 1株当たり当期純利益 130.06 円 143.26 円
2.当連結会計年度の1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりです。