建物(純額)
個別
- 2021年3月31日
- 1969万
- 2022年3月31日 -9.47%
- 1782万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 2022/06/24 16:45
- #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2.固定資産の減価償却の方法2022/06/24 16:45
3.引当金の計上基準① 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)によっています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。建物 15~47年器具及び備品 4~10年 ② 無形固定資産(リース資産を除く) ・ソフトウェア 自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。 ③ リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっています。