建物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9365万
- 2009年3月31日 -5.94%
- 8809万
- 2010年3月31日 -5.83%
- 8295万
- 2011年3月31日 -7.74%
- 7654万
- 2012年3月31日 -0.33%
- 7628万
- 2013年3月31日 -2.51%
- 7437万
- 2014年3月31日 -3.75%
- 7158万
- 2015年3月31日 -4.16%
- 6860万
- 2016年3月31日 +0.56%
- 6899万
- 2017年3月31日 -74.58%
- 1753万
個別
- 2008年3月31日
- 9264万
- 2009年3月31日 -5.95%
- 8712万
- 2010年3月31日 -5.38%
- 8244万
- 2011年3月31日 -7.7%
- 7609万
- 2012年3月31日 -0.25%
- 7590万
- 2013年3月31日 -2.45%
- 7404万
- 2014年3月31日 -3.71%
- 7129万
- 2015年3月31日 -4.13%
- 6835万
- 2016年3月31日 +0.58%
- 6874万
- 2017年3月31日 -74.79%
- 1733万
- 2018年3月31日 +8.7%
- 1884万
- 2019年3月31日 +13.07%
- 2130万
- 2020年3月31日 +4.48%
- 2225万
- 2021年3月31日 -11.52%
- 1969万
- 2022年3月31日 -9.47%
- 1782万
- 2023年3月31日 +775.53%
- 1億5609万
- 2024年3月31日 -0.01%
- 1億5607万
- 2025年3月31日 -0.1%
- 1億5591万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- (注) 定期建物賃貸借契約における契約期間内の地代家賃を記載しています。2025/06/25 14:11
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/25 14:11
(3) 重要な引当金の計上基準① 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)によっています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。建物 15～47年器具及び備品 4～15年 ② 無形固定資産(リース資産を除く) ・ソフトウェア 自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。 ・顧客関連資産 効果の及ぶ期間(13年)に基づく定額法を採用しています。 ③ リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっています。
- #3 有形固定資産等明細表（連結）
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりです。2025/06/25 14:11
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりです。建物 サービス拠点 資産除去債務 10,506千円 建物 パーテーション工事 1,390千円 工具、器具及び備品 事務所ミーティングブース 1,049千円
- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2025/06/25 14:11
3.引当金の計上基準(1) 有形固定資産(リース資産を除く) 定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法)によっています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。建物 15～47年器具及び備品 4～10年 (2) 無形固定資産(リース資産を除く) ・ソフトウェア 自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。 (3) リース資産 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっています。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
