構築物（純額）
個別
- 2023年5月31日
- 413万
- 2024年5月31日 -11.27%
- 366万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 定率法2025/12/25 10:27
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、太陽光発電施設用関連資産についても定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/12/25 10:27
前連結会計年度(自 2022年6月1日至 2023年5月31日) 当連結会計年度(自 2023年6月1日至 2024年5月31日) 建物及び構築物 3,968千円 -千円 有形固定資産その他 21千円 -千円 - #3 圧縮記帳額に関する注記（連結）
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2025/12/25 10:27
前連結会計年度(2023年5月31日) 当連結会計年度(2024年5月31日) 圧縮記帳額 13,125千円 13,125千円 (うち、建物及び構築物) 13,125千円 13,125千円 - #4 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保に供している資産2025/12/25 10:27
担保付債務前連結会計年度(2023年5月31日) 当連結会計年度(2024年5月31日) 流動資産(その他) 2,812千円 2,812千円 建物及び構築物 244,576千円 232,006千円 土地 351,262千円 408,350千円
- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法2025/12/25 10:27
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
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