アルバイトタイムス(2341)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 情報提供の推移 - 全期間
連結
- 2013年2月28日
- 13億662万
- 2013年5月31日 -71.71%
- 3億6965万
- 2013年8月31日 +84.02%
- 6億8022万
- 2013年11月30日 +66.09%
- 11億2976万
- 2014年2月28日 +25.66%
- 14億1970万
- 2014年5月31日 -69.55%
- 4億3231万
- 2014年8月31日 +72.89%
- 7億4744万
- 2014年11月30日 +52.9%
- 11億4280万
- 2015年2月28日 +29.51%
- 14億8002万
- 2015年5月31日 -76.59%
- 3億4641万
- 2015年8月31日 +94.82%
- 6億7487万
- 2015年11月30日 +66.39%
- 11億2293万
- 2016年2月29日 +32.63%
- 14億8938万
- 2016年5月31日 -76.96%
- 3億4311万
- 2016年8月31日 +75.58%
- 6億245万
- 2016年11月30日 +55.81%
- 9億3866万
- 2017年2月28日 +27.75%
- 11億9909万
- 2017年5月31日 -77.88%
- 2億6528万
- 2017年8月31日 +93.59%
- 5億1356万
- 2017年11月30日 +60.09%
- 8億2215万
- 2018年2月28日 +26.56%
- 10億4051万
- 2018年5月31日 -68.49%
- 3億2791万
- 2018年8月31日 +77.98%
- 5億8362万
- 2018年11月30日 +55.84%
- 9億950万
- 2019年2月28日 +25.93%
- 11億4532万
- 2019年5月31日 -81.9%
- 2億725万
- 2019年8月31日 +108.66%
- 4億3244万
- 2019年11月30日 +53.57%
- 6億6410万
- 2020年2月29日 +24.86%
- 8億2920万
- 2020年5月31日 -95.67%
- 3586万
- 2020年8月31日 -53.63%
- 1663万
- 2020年11月30日 +290.32%
- 6492万
- 2021年2月28日 +71.41%
- 1億1129万
- 2021年5月31日 +2.32%
- 1億1387万
- 2021年8月31日 +99.17%
- 2億2680万
- 2021年11月30日 +82.22%
- 4億1327万
- 2022年2月28日 +46.16%
- 6億406万
- 2022年5月31日 -70.69%
- 1億7705万
- 2022年8月31日 +62.28%
- 2億8733万
- 2022年11月30日 +70.77%
- 4億9068万
- 2023年2月28日 +40.75%
- 6億9061万
- 2023年5月31日 -68%
- 2億2101万
- 2023年8月31日 +78.56%
- 3億9464万
- 2023年11月30日 +53.83%
- 6億707万
- 2024年2月29日 +32.1%
- 8億193万
- 2024年5月31日 -76.35%
- 1億8962万
- 2024年8月31日 +81.65%
- 3億4445万
- 2025年2月28日 +121.71%
- 7億6371万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「販促支援事業」では、当社100%子会社である株式会社リンクが行うフリーペーパーの取次等により構成されています。2026/05/25 9:31
なお、当連結会計年度より、株式会社WHOMを連結子会社化したことに伴い、従来の「情報提供事業」という
セグメント名称では事業実態との乖離が生じてきたため、「人材サービス事業」へとセグメント名称を変更致しま - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ②販促支援事業2026/05/25 9:31
販促支援事業におけるインストアメディア事業の主力商品であるフリーペーパー取次事業は媒体発行社からの依頼を受け、各種媒体を全国のスーパー、駅、ショッピングセンター、大学などに当社グループが設置した専用ラックに掲出し、各媒体のターゲット層へ情報提供を行うサービスを提供しており、専用ラックに各種媒体を掲出・納品した時点でそのサービスに対する支配が顧客に移転し、当社の履行義務が充足されることから、その時点で収益を認識しております。なお、履行義務の対価は、履行義務充足後、別途定める支払条件により概ね1~2か月以内に回収しており、重大な金融要素は含んでおりません。
(6) 重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #3 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- なお、当連結会計年度より、株式会社WHOMを連結子会社化したことに伴い、従来の「情報提供事業」という2026/05/25 9:31
セグメント名称では事業実態との乖離が生じてきたため、「人材サービス事業」へとセグメント名称を変更致しま - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- セグメント別の業績(セグメント間の内部取引消去前)を示すと、次のとおりであります。2026/05/25 9:31
※当連結会計年度より、株式会社WHOMを連結子会社化したことに伴い、従来の「情報提供事業」 というセグメント名称では事業実態との乖離が生じてきたため、「人材サービス事業」へとセグメント名称を変更致しました。なお、本変更はセグメント名の見直しによるものであり、従来の事業内容および対象となる子会社に実質的な変更はありません。
(人材サービス事業)