有価証券報告書-第18期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(附属設備を除く)及び神戸研究所動物飼育施設については定額法、その他については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～38年
構築物 15～20年
機械及び装置 3～17年
工具、器具及び備品 4～15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。