賃借料
連結
- 2008年3月31日
- 2649万
- 2009年3月31日 +36.97%
- 3628万
- 2010年3月31日 +5.68%
- 3834万
- 2011年3月31日 +6.67%
- 4090万
- 2012年3月31日 -12.68%
- 3571万
- 2013年3月31日 -37.17%
- 2244万
- 2014年3月31日 +6.27%
- 2384万
- 2015年3月31日 -1.02%
- 2360万
- 2019年10月31日 -59.17%
- 963万
- 2020年10月31日 +252.7%
- 3399万
- 2021年10月31日 -39.14%
- 2069万
- 2022年10月31日 -30.95%
- 1428万
個別
- 2008年3月31日
- 1920万
- 2009年3月31日 +38.63%
- 2662万
- 2010年3月31日 +0.77%
- 2682万
- 2011年3月31日 +9.24%
- 2930万
- 2012年3月31日 -5.73%
- 2762万
- 2013年3月31日 -46.35%
- 1482万
- 2014年3月31日 +0.47%
- 1489万
- 2015年3月31日 -10.09%
- 1338万
- 2016年3月31日 -2.28%
- 1308万
- 2016年12月31日 +10.98%
- 1452万
- 2017年12月31日 -26.15%
- 1072万
- 2018年12月31日 -14.37%
- 918万
有報情報
- #1 売上原価明細書（連結）
- ※1 主な内訳は、次のとおりであります。2024/01/26 15:30
※2 他勘定振替高の内訳は次のとおりであります。項目 前事業年度(千円) 当事業年度(千円) 業務委託費賃借料ライセンス料 39,5121,2702,212 ―――
- #2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結損益計算書)2024/01/26 15:30
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「販売費及び一般管理費」の「法定福利費」「販売促進費」「広告宣伝費」「賃借料」及び「減価償却費」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」に表示していた「法定福利費」17,664千円、「販売促進費」4,945千円、「広告宣伝費」606千円、「賃借料」14,288千円、「減価償却費」1,911千円は、「その他」180,515千円として組み替えております。