#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年で均等償却する方法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5年～15年
工具、器具及び備品 3年～12年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。2021/01/28 9:04
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得原価が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年で均等償却する方法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
2021/01/28 9:04
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: ① 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年で均等償却する方法を採用しております。
2021/01/28 9:04
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得原価が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年で均等償却する方法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～15年
車両運搬具 2年
工具、器具及び備品 3年～15年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法によっております。2021/01/28 9:04
#5 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 長期貸付金は、取引先の信用リスクに晒されております。
敷金及び保証金は、当社グループの本社ビル及び事務所並びにスタジオ・オクトの建物賃貸借契約に係る敷金であり差入先の信用リスクに晒されておりますが、賃貸借契約時に差入先の信用状況を把握しております。
営業債務である買掛金は、支払サイトが1ケ月～2ケ月程度の短期決済債務であります。借入金は、主に運転資金の調達を目的としたものであり、返済日は決算日後、最長で10年後であります。
2021/01/28 9:04