- 3710
- 2026/09/01
- 時価
- 33億円
- PER 予
- 10.3倍
- 2010年以降
- 赤字-149.56倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.67倍
- 2010年以降
- 0.64-2.32倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.55%
- ROE 予
- 6.51%
- ROA 予
- 5.26%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
仕掛品
連結
- 2019年9月30日
- 4241万
- 2020年9月30日 -73.45%
- 1126万
個別
- 2019年9月30日
- 4504万
- 2020年9月30日 -93.09%
- 311万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 品及び製品、仕掛品2020/12/28 17:11
個別法(一部の製品は総平均法)に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 前連結会計年度と比べての変動の要因は、税金等調整前当期純利益が118,999千円減の147,840千円、前受金の減少額が170,069千円増の181,406千円、仕入債務の減少額が108,222千円(前連結会計年度は増加額が80,639千円でその差188,861千円)となった影響が、売上債権の減少額が96,683千円(前連結会計年度は増加額が79,248千円でその差175,931千円)、たな卸資産の減少額が45,022千円(前連結会計年度は増加額が32,672千円でその差77,694千円)、前渡金の減少額が167,765千円(前連結会計年度は増加額が5,414千円でその差173,180千円)となった影響を上回ったこと等です。2020/12/28 17:11
前受金の減少額が増えた主要因は、旅行関連の売上に係る前受金が減少したことです。仕入債務の減少額が増えた主要因は、売上原価が減少したことです。売上債権の減少額が増えた主要因は、売上高が減少したことです。たな卸資産の減少額が増えた主要因は、仕掛品が減少したことです。前渡金の減少額が増えた主要因は、旅行関連の仕入に係る前渡金が減少したことです。
② 投資活動によるキャッシュ・フロー - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ロ たな卸資産2020/12/28 17:11
商品及び製品、仕掛品
個別法(一部の製品は総平均法)に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法) - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 たな卸資産の評価基準及び評価方法2020/12/28 17:11
(1) 商品及び製品、仕掛品
個別法(一部の製品は総平均法)に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)