東京センチュリー（8439）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 10億2300万
2009年3月31日 +0.78%: 10億3100万
2010年3月31日 +219.88%: 32億9800万
2011年3月31日 +33.69%: 44億900万
2012年3月31日 -21.41%: 34億6500万
2013年3月31日 -17.43%: 28億6100万
2014年3月31日 -21.64%: 22億4200万
2015年3月31日 -24.71%: 16億8800万
2016年3月31日 -16.29%: 14億1300万
2017年3月31日 -30.79%: 9億7800万
2018年3月31日 +32.62%: 12億9700万
2019年3月31日 -7.79%: 11億9600万
2020年3月31日 +21.49%: 14億5300万
2021年3月31日 -1.79%: 14億2700万
2022年3月31日 -3.71%: 13億7400万
2023年3月31日 +51.97%: 20億8800万
2024年3月31日 +13.55%: 23億7100万
2025年3月31日 +273.77%: 88億6200万
2026年3月31日 +3.51%: 91億7300万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年又は10年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 繰延資産の処理方法

2026/06/19 13:23

#2 減損損失に関する注記（連結）

(1)オートモビリティ事業

用途	種類	減損損失(百万円)
自社利用ソフトウエア	その他の無形固定資産(ソフトウエア仮勘定)	12,669

連結子会社の基幹システム更改において、開発プロセスにおける品質上の問題が判明したことを受け、当初の開発計画を見直した結果、その他の無形固定資産のうち今後使用が見込まれない部分が生じました。これにより、当初予定していた収益獲得及び費用削減効果が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。
なお、当該資産の回収可能価額は使用価値にて測定しており、使用が見込まれない部分の使用価値をゼロとして算定しております。

2026/06/19 13:23

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年又は10年)に基づく定額法を採用しております。
4.繰延資産の処理方法

2026/06/19 13:23