- 2371
- 2026/09/04
- 時価
- 7314億円
- PER 予
- 35.27倍
- 2010年以降
- 14.95-63.98倍
(2010-2026年) - PBR
- 11.27倍
- 2010年以降
- 4.77-20.31倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 31.94%
- ROA 予
- 20.66%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 42億3030万
- 2017年3月31日 +20.26%
- 50億8740万
個別
- 2016年3月31日
- 60億2286万
- 2017年3月31日 -4.71%
- 57億3922万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)2017/06/22 16:55
当連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)(単位:千円) のれんの償却額 24,616 - 24,616 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 1,411,739 37,078 1,448,817
4.報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:千円) のれんの償却額 24,616 - 24,616 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 1,538,775 24,075 1,562,851 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物………………8~15年
器具及び備品……4~5年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについて、社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しております。2017/06/22 16:55 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/06/22 16:55
(単位:千円) - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2017/06/22 16:55
定率法を採用しております。