ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物………………8～15年
器具及び備品……4～5年
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについて、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。2017/06/22 16:55

#2 売上原価明細書（連結）

※2.他勘定振替高の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)	当事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)
項目	金額(千円)	金額(千円)
ソフトウエア仮勘定	746,420	849,640
広告宣伝費	2	-

2017/06/22 16:55

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)「当期増加額」のうち主なものは、次のとおりであります。

資産の種類	当期増加額(千円)	主な内容
器具及び備品	285,970	インターネット・メディア事業におけるウェブサイト運営に関するサーバーの購入
ソフトウエア	964,872	インターネット・メディア事業におけるウェブサイト構築

2017/06/22 16:55

#4 設備投資等の概要

当連結会計年度の設備投資額は、1,562百万円であります。
主なものはインターネット・メディア事業におけるウェブサイト運営に関するサーバーの購入等396百万円及びソフトウエアへの投資1,141百万円であります。

2017/06/22 16:55

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物…………………8～15年
器具及び備品………4～5年
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについて、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。2017/06/22 16:55