- 2370
- 2026/09/04
- 時価
- 70億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-69.77倍
(2010-2025年) - PBR
- 2.08倍
- 2010年以降
- 0.79-8.76倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2014年9月30日
- 8008万
- 2015年9月30日 +7.24%
- 8587万
個別
- 2014年9月30日
- 8008万
- 2015年9月30日 +7.24%
- 8587万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2015/12/25 15:25
前連結会計年度(自 平成25年10月1日至 平成26年9月30日) 当連結会計年度(自 平成26年10月1日至 平成27年9月30日) 給与手当 269,292千円 275,093千円 賞与引当金繰入額 34,589 34,373 退職給付費用 3,455 3,520 - #2 売上原価明細書(連結)
- ※ 主な内訳は次のとおりであります。2015/12/25 15:25
項目 前事業年度 当事業年度 賞与引当金繰入額(千円) 25,308 26,617 外注費(千円) 26,994 19,728 - #3 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与の支払に備えて、支給見込額の当期負担額を計上しております。2015/12/25 15:25 - #4 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2015/12/25 15:25
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 580,000 - - 580,000 賞与引当金 80,080 85,875 80,080 85,875 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/12/25 15:25
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年9月30日) 当事業年度(平成27年9月30日) 繰延税金資産 賞与引当金損金算入限度超過額 28,508千円 28,668千円 貸倒引当金損金算入限度超過額 206,480 186,760
前事業年度及び当事業年度は、税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/12/25 15:25
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年9月30日) 当連結会計年度(平成27年9月30日) 繰延税金資産 賞与引当金損金算入限度超過額 28,508千円 28,668千円 貸倒引当金損金算入限度超過額 206,480 186,760
前連結会計年度及び当連結会計年度は、税金等調整前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。 - #7 重要な引当金の計上基準(連結)
- 債権等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2015/12/25 15:25
ロ 賞与引当金
従業員の賞与の支払に備えて、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。