建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

建物及び構築物	4～15年
車両運搬具	4年
工具、器具及び備品	5～15年

(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。

2015/06/29 17:11

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※2 固定資産売却益

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	19	百万円	-	百万円
土地	26	百万円	-	百万円

2015/06/29 17:11

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	2	百万円	7	百万円
工具、器具及び備品	0	百万円	0	百万円

2015/06/29 17:11

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額の主なものは、次のとおりであります。

建物及び構築物	本社ビル内内装費用	18百万円
車両運搬具	本社社用車	15百万円
ソフトウェア	連結会計システム	7百万円

2 当期減少額の主なものは、次のとおりであります。

2015/06/29 17:11

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 4～20年
②無形固定資産

2015/06/29 17:11