無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な償却年数は下記のとおりであります。

ソフトウエア(自社利用分)	…	5年	(社内における利用可能期間)
のれん	…	20年

2020/06/25 15:38

#2 減損損失に関する注記（連結）

(3)減損損失の金額

建物及び構築物	118,378千円
機械装置及び運搬具	4,735千円
無形固定資産その他	518千円
リース資産減損勘定	17,014千円

(4)資産のグルーピングの方法
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として、クラブを基礎としてグルーピングしております。

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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

たな卸資産
商品
原則として売価還元法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づき簿価を切下げる方法)
貯蔵品
個別原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、及び在外連結子会社は定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、建物が2～47年、構築物が2～42年であります。2020/06/25 15:38

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
時価のあるもの
期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
原則として売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づき簿価を切下げる方法)2020/06/25 15:38

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。また、のれんについては20年の定額法を採用しております。2020/06/25 15:38