- #1 ストック・オプション等関係、連結財務諸表（連結）
1.費用計上額および科目名
| 前連結会計年度 | 当連結会計年度 |
| 研究開発費における株式報酬費用 | 8,939千円 | ―千円 |
| 販売費及び一般管理費における株式報酬費用 | 1,207千円 | ―千円 |
2.権利不行使による失効により利益として計上した金額
- #2 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
※1 研究開発費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
2016/06/21 13:47- #3 事業の内容
また、バイオテクノロジーの進歩に伴い、疾患関連遺伝子探索、遺伝子機能解析に加えて、SNPs(※3)、プロテオミクス(※4)、バイオインフォマティクス(※5)等の各研究分野も急速に進展しており、多くのベンチャー企業が創設される等、ゲノム研究分野はその市場規模の拡大が見込まれております。
なお、こうした技術および研究の進歩への対応として、欧米の大手製薬企業等は、多大な研究開発費を確保するためのM&A戦略を実施する一方で、自社での研究開発活動に加えて、特に、基礎研究分野や、より専門性の高い分野等においては、ベンチャー企業、大学や社外の研究機関等との提携による外部リソースの活用を積極的に行う事が近年一般的になっております。
②抗がん剤分野について
2016/06/21 13:47- #4 事業等のリスク
さらに、製薬企業等との契約締結の可否、契約締結時期及び収益の発生時期によって当社グループの業績は大きく変動する傾向にあり、これによる業績の上期又は下期への偏重が生じる可能性、または場合によっては決算期ごとの業績変動要因となる可能性があります。
③ 研究開発費が多額の見通しであることについて
当社グループは研究開発型企業として、平成28年3月期連結会計年度においては2,883百万円を計上しており今後とも、積極的に臨床開発に取り組んでいく方針であります。そのため、今後は、臨床試験を実施する開発パイプラインの進展や拡大、積極的な自社の創薬研究、がん個別化医療への積極的な取り組み等により、多額の研究開発費が必要となると想定されます。しかしながら、他の製薬企業との契約締結が進まない場合や既存の提携先との契約解消等が生じた場合は、当社グループの業績の圧迫要因として業績に悪影響が生じる可能性があります。
2016/06/21 13:47- #5 研究開発活動
6 【研究開発活動】
当連結会計年度における研究開発費の総額は2,883百万円です。
(1)当社の事業基盤について
2016/06/21 13:47- #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
当社グループは研究開発型企業として、当連結会計年度においては研究開発費2,883百万円を計上しております。
当社グループは提携先との共同開発に加えて、当社グループ独自での臨床開発に積極的に取り組んでいく方針であります。そのため、今後は、臨床試験を実施する開発パイプラインの進展や拡大、積極的な自社の創薬研究等により、多額の研究開発費が必要となると想定されます。しかしながら、他の製薬企業との契約締結が進まない場合や既存の提携先との契約解消等が生じた場合は、当社グループの業績の圧迫要因として業績に悪影響が生じる可能性があります。
(2) 当連結会計年度の経営成績、財政状態及びキャッシュ・フローの状況の分析
2016/06/21 13:47
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
