- 2385
- 2026/09/11
- 時価
- 55億円
- PER 予
- 22.29倍
- 2010年以降
- 赤字-371.72倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.91倍
- 2010年以降
- 0.44-5.9倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.69%
- ROE 予
- 4.09%
- ROA 予
- 3.65%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
総医研 HD(2385)の経常利益又は経常損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2008年6月30日
- 3817万
- 2009年6月30日
- -1億6624万
- 2010年6月30日 -282.12%
- -6億3523万
- 2011年6月30日
- -2億7652万
- 2012年6月30日
- -1億8306万
- 2013年6月30日
- 7384万
- 2014年6月30日 -49.93%
- 3697万
- 2015年6月30日 -80.23%
- 731万
- 2016年6月30日 +999.99%
- 1億9147万
- 2017年6月30日 +41.92%
- 2億7174万
- 2018年6月30日 +25.37%
- 3億4069万
- 2019年6月30日 +157.58%
- 8億7755万
- 2020年6月30日 +25.11%
- 10億9791万
- 2021年6月30日 -16.2%
- 9億2004万
- 2022年6月30日 +36.29%
- 12億5389万
- 2023年6月30日 -42.01%
- 7億2717万
- 2024年6月30日
- -5億6581万
- 2025年6月30日
- -1億2901万
- 2026年6月30日
- 2億8700万
個別
- 2008年6月30日
- 2540万
- 2009年6月30日
- -883万
- 2010年6月30日 -999.99%
- -1億5351万
- 2011年6月30日 -60.43%
- -2億4628万
- 2012年6月30日
- -1億6539万
- 2013年6月30日
- -6638万
- 2014年6月30日
- -3138万
- 2015年6月30日 -171.49%
- -8521万
- 2016年6月30日 -60.86%
- -1億3707万
- 2017年6月30日
- 1億1049万
- 2018年6月30日 -89.27%
- 1185万
- 2019年6月30日 +517.47%
- 7321万
- 2020年6月30日 +58.5%
- 1億1604万
- 2021年6月30日 +13.36%
- 1億3155万
- 2022年6月30日 +4.06%
- 1億3689万
- 2023年6月30日 -36.55%
- 8686万
- 2024年6月30日 -97.96%
- 176万
- 2025年6月30日 +999.99%
- 4億1984万
- 2026年6月30日 +28.14%
- 5億3800万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (4)優先的に対処すべき事業上の課題2025/09/24 11:07
当社グループは、2024年6月期において、化粧品事業の大幅な減収や健康補助食品事業の収益率の低下を主要因として、経常損失を計上し、厳しい経営環境となりました。
この状況に対し、当社グループは、2025年6月期を「構造改革」の連結会計年度として位置づけ、新経営体制のもと、将来の持続的成長に向けた研究開発や新サービス構築などの先行投資を積極的に実施しながら、グループ全体の収益性改善に取り組んでまいりました。根幹たる「エビデンス」を様々な領域で構築、活用することにより、人々の健康で安全な暮らしを実現し、医療費の抑制や生活快適性の向上等に貢献することに立ち返り、これまでの医療界・医学界との幅広いネットワークを活かし、抗疲労事業やフェムテック事業の領域への事業展開に向けて研究開発に注力する方針として、資本業務提携や共同開発などの取組みや新たなバイオマーカーやラクトフェリンの更なる活用に向けた研究開発等を行うとともに、化粧品事業及び健康補助食品事業における販売促進・広告宣伝の費用対効果の向上や当社グループ全体の収益性改善に取り組んでまいりました。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- この結果、機能性素材開発事業の業績は、売上高282百万円(前期比5.4%減)、営業損失28百万円(前期は13百万円の営業損失)となりました。2025/09/24 11:07
これらに加えまして、セグメント間取引の消去や全社費用による営業損失は342百万円(前期は308百万円の営業損失)となりましたので、当連結会計年度の連結売上高は4,848百万円(前期比6.0%減)、連結営業損失は137百万円(前期は610百万円の連結営業損失)、連結経常損失は129百万円(前期は565百万円の連結経常損失)となりました。
また、特別損失として関東事業所の統合に係る事業所整理損失40百万円、減損損失36百万円等を計上したことにより、当連結会計年度の税金等調整前当期純損失は220百万円(前期は614百万円の税金等調整前当期純損失)となりました。