建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2017/09/28 9:32

#2 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(2)当該資産除去債務の金額の算定方法
使用見込期間を当該建物の残存耐用年数と見積もり、資産除去債務の金額を計算しております。
(3)当該資産除去債務の総額の増減

2017/09/28 9:32

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2017/09/28 9:32