(1) 有形固定資産
建物は定額法、建物以外については主として定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 3年～47年構築物 15年～20年車両運搬具 5年工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産

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#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

建物は定額法、建物以外については主として定率法を採用しております。
但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～47年

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#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

2.固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産
建物は定額法、建物以外については主として定率法を採用しております。但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物 3年～47年構築物 15年～20年車両運搬具 5年工具、器具及び備品 2年～20年
(2) 無形固定資産

3.引当金の計上基準

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
建物は定額法、建物以外については主として定率法を採用しております。
但し、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～47年
車両運搬具 5年
工具、器具及び備品 2年～20年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/05/30 15:36