ソフトウェア・サービス（3733）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2020年10月31日: 4億4007万
2021年1月31日 -1.61%: 4億3299万
2021年4月30日 -8.09%: 3億9797万
2021年7月31日 +28.88%: 5億1289万
2021年10月31日 -21.1%: 4億467万
2022年1月31日 +25.56%: 5億809万
2022年4月30日 -38.02%: 3億1492万
2022年7月31日 +42.77%: 4億4960万
2022年10月31日 -27.72%: 3億2497万
2023年1月31日 +38.89%: 4億5134万
2023年4月30日 -4.27%: 4億3207万
2023年7月31日 -5.25%: 4億940万
2023年10月31日 +24.92%: 5億1142万
2024年1月31日 -23.78%: 3億8980万
2024年4月30日 -36.43%: 2億4779万
2024年7月31日 +110.76%: 5億2224万
2024年10月31日 -14.79%: 4億4500万
2025年1月31日 -13.26%: 3億8600万
2025年4月30日 +1.04%: 3億9000万
2025年10月31日 +15.64%: 4億5100万
2026年1月31日 +37.69%: 6億2100万

個別

2008年4月30日: 3935万
2009年4月30日 +74.81%: 6880万
2010年4月30日 +41.82%: 9757万
2010年10月31日 -0.31%: 9727万
2011年1月31日 +131.39%: 2億2507万
2011年4月30日 +11.24%: 2億5037万
2011年7月31日 +58.98%: 3億9803万
2011年10月31日 -63.6%: 1億4489万
2012年1月31日 +37.91%: 1億9983万
2012年4月30日 -14.78%: 1億7029万
2012年7月31日 -9.63%: 1億5388万
2012年10月31日 -13.04%: 1億3381万
2013年1月31日 +83.68%: 2億4578万
2013年4月30日 -56.11%: 1億786万
2013年7月31日 +126.57%: 2億4438万
2013年10月31日 +7.64%: 2億6306万
2014年1月31日 +10.62%: 2億9100万
2014年4月30日 -41.9%: 1億6906万
2014年7月31日 +99.21%: 3億3679万
2014年10月31日 -19.5%: 2億7112万
2015年1月31日 -10.06%: 2億4385万
2015年4月30日 +50.89%: 3億6793万
2015年7月31日 -0.26%: 3億6698万
2015年10月31日 -3.69%: 3億5343万
2016年1月31日 +16.16%: 4億1056万
2016年4月30日 -54.13%: 1億8831万
2016年7月31日 +62.14%: 3億534万
2016年10月31日 -25.76%: 2億2667万
2017年1月31日 +36.42%: 3億924万
2017年4月30日 -15.97%: 2億5986万
2017年7月31日 +45.44%: 3億7796万
2017年10月31日 -33.41%: 2億5170万
2018年1月31日 +52.65%: 3億8423万
2018年4月30日 -26.97%: 2億8060万
2018年7月31日 +30.5%: 3億6619万
2018年10月31日 +1.74%: 3億7258万
2019年1月31日 +44.57%: 5億3864万
2019年4月30日 -10.28%: 4億8327万
2019年7月31日 -62.72%: 1億8015万
2019年10月31日 +91.83%: 3億4558万
2020年1月31日 +66.2%: 5億7434万
2020年4月30日 -52.86%: 2億7074万
2020年7月31日 +15.8%: 3億1352万
2020年10月31日 +28.76%: 4億369万
2021年10月31日 -0.74%: 4億69万
2022年10月31日 -19.61%: 3億2212万
2023年10月31日 +56.14%: 5億296万
2024年10月31日 -14.9%: 4億2800万
2025年10月31日 -3.04%: 4億1500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づいて簿価を切下げる方法)
b 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づいて簿価を切下げる方法)
2026/01/26 12:18
#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づいて簿価を切下げる方法により算定)2026/01/26 12:18