#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
レンタル資産 3年～6年
建物 15年
機械及び装置 7年
工具、器具及び備品 3年～6年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/07/22 14:22
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
2022/07/22 14:22
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
2022/07/22 14:22
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
イ.レンタル資産
当社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は3年～6年であります。
ロ.その他の有形固定資産
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 15年
機械装置及び運搬具 7年
工具、器具及び備品 3年～6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2022/07/22 14:22