#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/06/24 12:35
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 2～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/06/24 12:35
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具、器具及び備品 2～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2019/06/24 12:35
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております(一部の連結子会社は定額法)。ただし、2016年4月1日以降に取得
した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、耐用年数は、次のとおりであります。
建物 2～15年
機械及び装置 17年
車両運搬具 5年
工具、器具及び備品 2～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を
採用しております。
また、顧客関連資産については、その効果の及ぶ期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 12:35