建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

2. 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。建物 8～18年工具、器具及び備品 5～10年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2015/06/26 9:45

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	220	千円	―	千円

2015/06/26 9:45

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	1,711	千円	―	千円
工具、器具及び備品	152	千円	―	千円

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 建物の当期増加額は、新規事務所賃借に伴う間仕切り等造作物の取得費用であります。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 8～18年
工具、器具及び備品 4～15年

2015/06/26 9:45