有価証券報告書-第27期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 8～18年
工具、器具及び備品 4～15年
車両運搬具 6年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。