有価証券報告書-第26期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 8～18年
工具、器具及び備品 4～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。