鉄人化 HD(2404)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年8月31日
- 16億5055万
- 2009年8月31日 +10.73%
- 18億2762万
- 2010年8月31日 +8.49%
- 19億8279万
- 2011年8月31日 +16.88%
- 23億1757万
- 2012年8月31日 +8.75%
- 25億2033万
- 2013年8月31日 +6.74%
- 26億9008万
- 2015年8月31日 -19.19%
- 21億7376万
- 2016年8月31日 -28.94%
- 15億4470万
- 2017年8月31日 -28.31%
- 11億736万
- 2018年8月31日 +3.08%
- 11億4152万
- 2019年8月31日 +4%
- 11億8713万
- 2020年8月31日 -9.08%
- 10億7935万
- 2021年8月31日 -15.42%
- 9億1291万
- 2022年8月31日 -4.43%
- 8億7245万
- 2023年8月31日 -5.43%
- 8億2506万
- 2024年8月31日 -17.15%
- 6億8353万
- 2025年8月31日 -25.94%
- 5億623万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法を採用しております。2025/11/28 14:23
ただし、当社及び国内連結子会社は建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物につきましては、法人税法に定める定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額につきましては、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、取得価額20万円未満の少額減価償却資産につきましては、連結会計年度毎に一括して3年間で均等償却しております。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2025/11/28 14:23
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 建物及び構築物 - 千円 28,620 千円 車両運搬具 - 千円 321 千円 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/11/28 14:23
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 建物及び構築物 2,431 千円 3,065 千円 車両運搬具 - 千円 0 千円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/11/28 14:23
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年8月31日) 当連結会計年度(2025年8月31日) 定期預金 - 千円 10,000 千円 建物及び構築物 68,097 千円 19,734 千円 土地 327,468 千円 171,914 千円
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2025/11/28 14:23
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。① 建物 改装に伴う工事 108,824 千円 ② 建設仮勘定 改装工事及び設備の入れ替えに伴う機器の購入による増加 149,289 千円 収用に伴う増加 228,460 千円
3.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。① 建物 収用に伴う減少 43,232 千円 ② 建設仮勘定 各有形固定資産勘定等への振替に伴う減少 114,290 千円 収用益の圧縮記帳に伴う減少 81,636 千円 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、店舗ごとに資産のグルーピングをしております。2025/11/28 14:23
営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている店舗を対象とし、回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて建物及び構築物等の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。
ただし、遊休資産につきましては、個々の資産ごとにグルーピングを行っております。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2025/11/28 14:23
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2025/11/28 14:23
ただし、建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物につきましては、法人税法に定める定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額につきましては、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。また、取得価額20万円未満の少額減価償却資産につきましては、会計年度毎に一括して3年間で均等償却しております。