建物（純額）
個別
- 2014年12月20日
- 7億1119万
- 2015年12月20日 -6.59%
- 6億6433万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は建物31～38年、機械及び装置7年～10年であります。
(2) 無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/03/16 10:05 - #2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)
なお、主な耐用年数は建物及び構築物31～38年、機械装置及び運搬具7年～10年であります。
(ロ)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2016/03/16 10:05
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