KG情報（2408）の建物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年12月20日: 7億3083万
2009年12月20日 -4.75%: 6億9608万
2010年12月20日 -6.05%: 6億5395万
2011年12月20日 -2.45%: 6億3793万
2012年12月20日 +6.09%: 6億7677万
2013年12月20日 -2.77%: 6億5801万
2014年12月20日 +8.08%: 7億1119万
2015年12月20日 -6.59%: 6億6433万
2016年12月20日 -7.35%: 6億1547万
2017年12月20日 -3.6%: 5億9332万
2018年12月20日 -4.73%: 5億6528万
2019年12月20日 -6.71%: 5億2736万
2020年12月20日 -5.24%: 4億9974万
2021年12月20日 -8.27%: 4億5839万
2022年12月20日 -35.35%: 2億9635万
2023年12月20日 -4.07%: 2億8428万
2024年12月20日 -6.53%: 2億6572万
2025年12月20日 -9.31%: 2億4098万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は建物及び構築物31～38年、機械装置及び運搬具7年～10年であります。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2026/03/09 11:06
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: (イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は建物及び構築物31～38年、機械装置及び運搬具7年～10年であります。
2026/03/09 11:06
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は建物31～38年、機械及び装置7年～10年であります。
2026/03/09 11:06