建物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2014年9月30日
- 1億8487万
- 2015年9月30日 -9.18%
- 1億6790万
- 2016年9月30日 +24.84%
- 2億960万
- 2017年9月30日 -10.76%
- 1億8705万
- 2018年9月30日 +20.16%
- 2億2477万
- 2019年9月30日 -10.53%
- 2億111万
- 2020年9月30日 -10.76%
- 1億7947万
個別
- 2008年9月30日
- 1億617万
- 2009年9月30日 -24.57%
- 8008万
- 2010年9月30日 -15.21%
- 6790万
- 2011年9月30日 -15.07%
- 5767万
- 2012年9月30日 -13.35%
- 4997万
- 2013年9月30日 +160.26%
- 1億3006万
- 2014年9月30日 +42.14%
- 1億8487万
- 2015年9月30日 -9.18%
- 1億6790万
- 2016年9月30日 +24.84%
- 2億960万
- 2017年9月30日 -10.76%
- 1億8705万
- 2018年9月30日 +20.16%
- 2億2477万
- 2019年9月30日 -10.53%
- 2億111万
- 2020年9月30日 -10.76%
- 1億7947万
- 2021年9月30日 -3.73%
- 1億7278万
- 2022年9月30日 -2.72%
- 1億6808万
- 2023年9月30日 -10.57%
- 1億5031万
有報情報
- #1 資産除去債務関係、財務諸表（連結）
- (1) 当該資産除去債務の概要2023/12/18 15:00
本社施設用建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/12/18 15:00
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。