有価証券報告書-第35期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、「受取手形」に表示していた1,270百万円は、「受取手形」1,015百万円、「電子記録債権」254百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「支払賃借料」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、「営業外費用」の「その他」に表示していた229百万円は、「支払賃借料」30百万円、「その他」199百万円として組み替えております。
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、「受取手形」に表示していた1,270百万円は、「受取手形」1,015百万円、「電子記録債権」254百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「支払賃借料」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結財務諸表において、「営業外費用」の「その他」に表示していた229百万円は、「支払賃借料」30百万円、「その他」199百万円として組み替えております。