構築物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 366万
- 2018年3月31日 -4.48%
- 350万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を含む)並びに、平成28年4月1日以後に取得した構築物は定額法を採用しております)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~15年
構築物 10~50年
工具、器具及び備品 5~15年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/06/29 15:00 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2018/06/29 15:00
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 5,876千円 ―千円 工具、器具及び備品 1,399 19 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 固定資産に係る国庫補助金の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2018/06/29 15:00
前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 758,116千円 913,950千円 工具、器具及び備品 1,966 1,966 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)2018/06/29 15:00
上記の減損損失を把握するにあたっては、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の事業区分に基づき資産のグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 東京都新宿区他 教育事業 建物及び構築物 54,212 小計 54,212
当連結会計年度において、収益性低下により投資額の回収が困難と見込まれるもの、及び閉鎖が決定している資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を含む)並びに、平成28年4月1日以後に取得した構築物は定額法を採用しております)
Human Academy Europe SASは、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5~50年
工具、器具及び備品 5~15年
ロ.無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2018/06/29 15:00