有価証券報告書-第14期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産
当社及び連結子会社は定率法を採用しております(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を含む)は定額法によっております)。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 5～50年
工具、器具及び備品 5～15年
ロ.無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。