有価証券報告書-第19期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～15年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、当社グループにおける見込利用可能期間(1～5年)に基づいております。