建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物(建物附属設備)	3～10年
工具、器具及び備品	3～5年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3年～10年)に基づく定額法を採用しております。

2016/05/25 11:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日)		当連結会計年度(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日)
建物	2,471	千円	1,016	千円
工具、器具及び備品	6,808	千円	907	千円

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#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物 ツヴァイ赤坂見附内装設備(新設) 14,572 千円
ツヴァイ那覇内装設備(新設) 2,159 千円

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#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

1.当該資産除去債務の概要
本社・営業拠点の建物賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
経済的耐用年数に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物(建物附属設備)3年～ 10年
工具、器具及び備品 3年～ 5年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア 社内における利用可能期間(3年～10年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/05/25 11:10