仕掛品
連結
- 2009年3月31日
- 5億2438万
- 2010年3月31日 -90.8%
- 4822万
- 2011年3月31日 +74.41%
- 8410万
- 2012年3月31日 +58.5%
- 1億3329万
- 2013年3月31日 +3.38%
- 1億3780万
- 2014年3月31日 +20.35%
- 1億6584万
- 2015年3月31日 -35.44%
- 1億707万
- 2016年3月31日 -29.44%
- 7555万
- 2017年3月31日 +244.49%
- 2億6027万
- 2017年12月31日 +19.31%
- 3億1052万
- 2018年12月31日 +132.93%
- 7億2331万
個別
- 2008年3月31日
- 3361万
- 2009年3月31日 +18.6%
- 3986万
- 2010年3月31日 +20.95%
- 4822万
- 2011年3月31日 +74.41%
- 8410万
- 2012年3月31日 +58.5%
- 1億3329万
- 2013年3月31日 +3.38%
- 1億3780万
- 2014年3月31日 +20.35%
- 1億6584万
- 2015年3月31日 -35.44%
- 1億707万
- 2016年3月31日 -29.44%
- 7555万
- 2017年3月31日 +252.09%
- 2億6601万
- 2017年12月31日 +9.42%
- 2億9105万
- 2018年12月31日 +115.85%
- 6億2823万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法2020/03/30 15:51
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/03/30 15:51
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(平成30年12月31日) 当事業年度(令和元年12月31日) 匿名組合損失 34,590千円 33,870千円 仕掛品評価損 28,414千円 -千円 貸倒損失 63,702千円 62,376千円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2020/03/30 15:51
(注)1.評価性引当額が102,022千円減少しております。この減少の主な内容は、減価償却超過額に対して計上していた評価性引当額が税務上の認容に伴い、111,452千円減少したことによるものであります。前連結会計年度(平成30年12月31日) 当連結会計年度(令和元年12月31日) 貸倒損失 63,702千円 62,376千円 仕掛品評価損 28,414千円 -千円 その他 6,299千円 1,677千円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度に比べ、1,712百万円減の141百万円となりました。2020/03/30 15:51
流動資産については、吸収分割に伴い、分離対象となった事業に係る売掛金、仕掛品等が譲渡されたこと、平成26年3月期以前の過年度修正に伴う更正の請求に係る法人税等、消費税等の還付がなされたことにより、前連結会計年度末に比べ、売掛金が194百万円、仕掛品が723百万円、未収消費税等が83百万円減少し、将来出資を約した製作委員会の成立できないことが確定したため、同案件の預け金が返金されたことに伴い、個別引当を行っておりました貸倒引当金が20百万円減少いたしました。
その結果、流動資産合計は前連結会計年度末に比べ、1,243百万円減の130百万円となりました。 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ロ たな卸資産2020/03/30 15:51
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 たな卸資産の評価基準及び評価方法2020/03/30 15:51
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。