半期報告書-第16期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～15年
車両運搬具 2年
器具備品 3年～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
コンテンツ版権
法人税法に定める特別な償却方法と同様の償却方法により2年で償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法によっております。