訂正有価証券報告書-第15期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 8年～15年
車両運搬具 2年
器具備品 3年～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年～5年)に基づく定額法を採用しております。
コンテンツ版権
将来の収益の獲得見込額に基づく償却方法を採用しております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。