アクリーティブ(8423)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5576万
- 2009年3月31日 +38.82%
- 7740万
- 2010年3月31日 -26.08%
- 5722万
- 2011年3月31日 -38.02%
- 3546万
- 2012年3月31日 -4.04%
- 3403万
- 2013年3月31日 -20.83%
- 2694万
- 2014年3月31日 +37.59%
- 3707万
- 2015年3月31日 -5.67%
- 3497万
- 2016年3月31日 -9.89%
- 3151万
- 2017年3月31日 +4.7%
- 3299万
- 2018年3月31日 -6.68%
- 3079万
個別
- 2008年3月31日
- 5526万
- 2009年3月31日 +39.61%
- 7716万
- 2010年3月31日 -26%
- 5709万
- 2011年3月31日 -37.99%
- 3540万
- 2012年3月31日 -3.88%
- 3403万
- 2013年3月31日 -20.85%
- 2693万
- 2014年3月31日 +30.87%
- 3525万
- 2015年3月31日 -8.21%
- 3235万
- 2016年3月31日 -8.88%
- 2948万
- 2017年3月31日 -9.01%
- 2682万
- 2018年3月31日 -8.43%
- 2456万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)2018/06/21 15:46
定率法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/21 15:46
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物 2,154千円 -千円 工具器具備品 306 9 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2018/06/21 15:46
当社及び国内連結子会社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。