価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
なお、投資事業有限責任組合及びこれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
関係会社株式
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
a 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表差額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
b 仕掛品・貯蔵品
個別法(貸借対照表差額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/08/27 12:17

#2 棚卸資産の内訳の注記（連結）

※1 棚卸資産の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2025年5月31日)		当連結会計年度(2026年5月31日)
貯蔵品	615	千円	58	千円
仕掛品	90,337	千円	47,719	千円

2026/08/27 12:17

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

移動平均法による原価法(貸借対照表差額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
b 仕掛品・貯蔵品
個別法(貸借対照表差額は、収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)

2026/08/27 12:17