建物附属設備（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2012年3月31日
- 1370万
- 2013年3月31日 -43.57%
- 773万
- 2014年3月31日 -47.18%
- 408万
- 2015年3月31日 -46.98%
- 216万
- 2016年3月31日 -77.42%
- 48万
- 2017年3月31日 -50.72%
- 24万
- 2018年3月31日 -21.58%
- 18万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 611万
- 2020年3月31日 -14.87%
- 520万
- 2021年3月31日 -15.32%
- 441万
- 2022年3月31日 -15.4%
- 373万
- 2023年3月31日 +263.17%
- 1355万
個別
- 2008年3月31日
- 697万
- 2009年3月31日 +4.34%
- 728万
- 2010年3月31日 -20.09%
- 581万
- 2011年3月31日 -10.29%
- 522万
- 2012年3月31日 +161.49%
- 1365万
- 2013年3月31日 -45.85%
- 739万
- 2014年3月31日 -47.48%
- 388万
- 2015年3月31日 -48.79%
- 198万
- 2016年3月31日 -79.88%
- 40万
- 2017年3月31日 -39.75%
- 24万
- 2018年3月31日 -21.58%
- 18万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 611万
- 2020年3月31日 -14.87%
- 520万
- 2021年3月31日 -15.32%
- 441万
- 2022年3月31日 -15.4%
- 373万
- 2023年3月31日 +263.17%
- 1355万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物及び建物附属設備については、定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年又は5年)に基づく定額法、市場販売目的のソフトウエアについては見込販売期間(3年以内)における見込販売数量に基づく償却額と販売可能な残存販売期間に基づく均等配分額を比較し、いずれか大きい額を計上する方法を採用しております。2023/06/21 14:50 - #2 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2023/06/21 14:50
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物の減価償却累計額 -千円 804千円 建物附属設備の減価償却累計額 27,715 29,182 工具、器具及び備品の減価償却累計額 177,205 198,500 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- イ 有形固定資産2023/06/21 14:50
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物及び建物附属設備については、定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産2023/06/21 14:50
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物及び建物附属設備については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産