プロシップ（3763）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年6月30日
- 2億1564万
- 2011年9月30日 +151.73%
- 5億4283万
- 2011年12月31日 +39.32%
- 7億5626万
- 2012年3月31日 +43.9%
- 10億8822万
- 2012年6月30日 -78.48%
- 2億3418万
- 2012年9月30日 +53.43%
- 3億5930万
- 2012年12月31日 +41.14%
- 5億713万
- 2013年3月31日 +64.01%
- 8億3174万
- 2013年6月30日 -90.32%
- 8047万
- 2013年9月30日 +135.36%
- 1億8940万
- 2013年12月31日 +119.4%
- 4億1555万
- 2014年3月31日 +130.64%
- 9億5845万
- 2014年6月30日 -84.71%
- 1億4658万
- 2014年9月30日 +217.38%
- 4億6523万
- 2014年12月31日 +60.77%
- 7億4794万
- 2015年3月31日 +56.76%
- 11億7250万
- 2015年6月30日 -81.2%
- 2億2039万
- 2015年9月30日 +114.17%
- 4億7203万
- 2015年12月31日 +64.5%
- 7億7647万
- 2016年3月31日 +60.47%
- 12億4596万
- 2016年6月30日 -87.3%
- 1億5824万
- 2016年9月30日 +211.93%
- 4億9361万
- 2016年12月31日 +69.95%
- 8億3891万
- 2017年3月31日 +84.14%
- 15億4474万
- 2017年6月30日 -86.79%
- 2億413万
- 2017年9月30日 +128.61%
- 4億6665万
- 2017年12月31日 +59.84%
- 7億4588万
- 2018年3月31日 +93.22%
- 14億4119万
- 2018年6月30日 -84.92%
- 2億1727万
- 2018年9月30日 +113.91%
- 4億6477万
- 2018年12月31日 +78.17%
- 8億2808万
- 2019年3月31日 +85.27%
- 15億3421万
- 2019年6月30日 -90.84%
- 1億4059万
- 2019年9月30日 +178.22%
- 3億9115万
- 2019年12月31日 +83.86%
- 7億1917万
- 2020年3月31日 +104.41%
- 14億7008万
- 2020年6月30日 -87.89%
- 1億7807万
- 2020年9月30日 +220.77%
- 5億7119万
- 2020年12月31日 +63.15%
- 9億3191万
- 2021年3月31日 +84.56%
- 17億1996万
- 2021年6月30日 -73.58%
- 4億5444万
- 2021年9月30日 +124.66%
- 10億2093万
- 2021年12月31日 +50.94%
- 15億4096万
- 2022年3月31日 +43.15%
- 22億581万
- 2022年6月30日 -88.62%
- 2億5102万
- 2022年9月30日 +194.9%
- 7億4026万
- 2022年12月31日 +50.23%
- 11億1212万
- 2023年3月31日 +46.6%
- 16億3034万
- 2023年6月30日 -98.57%
- 2332万
- 2023年9月30日 +999.99%
- 4億1572万
- 2023年12月31日 +137.07%
- 9億8555万
- 2024年3月31日 +65.66%
- 16億3265万
- 2024年6月30日 -88.15%
- 1億9344万
- 2024年9月30日 +159.51%
- 5億199万
- 2024年12月31日 +118.48%
- 10億9676万
- 2025年3月31日 +110.57%
- 23億948万
- 2025年9月30日 -39.18%
- 14億454万
- 2025年12月31日 +51.85%
- 21億3286万
個別
- 2008年3月31日
- 12億5695万
- 2009年3月31日 -42.3%
- 7億2524万
- 2009年12月31日 -50.43%
- 3億5947万
- 2010年3月31日 +102.54%
- 7億2809万
- 2010年12月31日 -19.92%
- 5億8306万
- 2011年3月31日 +71.86%
- 10億205万
- 2012年3月31日 -0.52%
- 9億9681万
- 2013年3月31日 -25.86%
- 7億3899万
- 2014年3月31日 +18.33%
- 8億7446万
- 2015年3月31日 +28.04%
- 11億1967万
- 2016年3月31日 +7.8%
- 12億702万
- 2017年3月31日 +25.33%
- 15億1274万
- 2018年3月31日 -6.29%
- 14億1766万
- 2019年3月31日 +6.02%
- 15億306万
- 2020年3月31日 -3.26%
- 14億5406万
- 2021年3月31日 +16.25%
- 16億9037万
- 2022年3月31日 +30.05%
- 21億9834万
- 2023年3月31日 -26.03%
- 16億2602万
- 2024年3月31日 +0.17%
- 16億2873万
- 2025年3月31日 +41.58%
- 23億600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (注)1.セグメント利益の調整額2,305千円は、セグメント間取引消去によるものであります。2025/06/20 16:39
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.セグメント資産及び負債については、経営資源の配分の決定及び業績を評価するための検討対象とはなっていないため記載しておりません。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- グメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/20 16:39
- #3 事業等のリスク
- (単位:百万円)2025/06/20 16:39
(4)ユーザー企業のニーズへの対応等について(会計期間) 2025年3月期 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 売上高 1,485 1,633 1,835 2,610 営業利益 193 308 594 1,212 経常利益 224 316 666 1,224
当社グループが提供しているパッケージシステムは、ユーザー企業の利用状況、資産規模等によって個別のカスタマイズが必要となる場合があります。特に対象となるユーザー企業の規模が大きければ大きいほど、開発・導入にかかる期間が長期化する傾向があります。当社グループでは、これら長期にわたるプロジェクトについては、開発工程あるいは期間毎に契約を行ない、完成部分に対する検収を通じて売上計上を行なうこととしております。しかしながら、システム面での不具合、バグ等を完全に除去することは困難であるため、不具合を解消するための追加的なコストが発生した場合、あるいはユーザー企業側の既存システムにも影響を与えるようなシステムトラブル等が生じた場合、当社グループの業績は影響を受ける可能性があります。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/06/20 16:39
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #5 役員報酬（連結）
- 固定報酬につきましては、職務の難易度、責任度、危険度等、過年度の業績の実績レベルと再現性、及び従業員との水準のバランス等を評価し算出しております。2025/06/20 16:39
業績連動報酬は、金銭報酬と株式報酬に分かれております。金銭報酬部分は、税引前当期純利益額を基準に受注高、売上高、売上総利益、営業利益等を総合的に勘案し、当年度の各役員の職務と実績を評価して算出しております。
株式報酬部分につきましては、職務、責任度合、従業員とのバランス等を考慮し算出しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- パッケージソリューション事業においては、主力製品である固定資産管理ソリューションの既存顧客に対するバージョンアップ対応、成長戦略と位置付けているインフラ業界向け大型案件を推進いたしました。全体的な案件の大型化と要員1人当たりの案件数の増加により売上高が増加するとともに、全社的な品質管理の強化及び生産性向上の取り組みにより売上原価を抑制いたしました。また、人財と製品開発への積極的な投資を行いながらも、販売費及び一般管理費全体の増加を抑制いたしました。2025/06/20 16:39
この結果、当連結会計年度の売上高は7,415百万円(前期比10.4%増)、営業利益は2,281百万円(同41.5%増)となりました。
(その他事業)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
