ワールド HD（2429）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: 4億2400万
2011年6月30日 -12.97%: 3億6900万
2011年9月30日 -23.04%: 2億8400万
2011年12月31日 -10.21%: 2億5500万
2012年3月31日 -60.78%: 1億
2012年6月30日 +91%: 1億9100万
2012年9月30日 +291.1%: 7億4700万
2012年12月31日 +7.76%: 8億500万
2013年3月31日 -94.29%: 4600万
2013年6月30日 +999.99%: 6億2700万
2013年9月30日 +26.95%: 7億9600万
2013年12月31日 +25.38%: 9億9800万
2014年3月31日 -32.06%: 6億7800万
2014年6月30日 +55.01%: 10億5100万
2014年9月30日 +22.74%: 12億9000万
2014年12月31日 +60%: 20億6400万
2015年3月31日 -8.67%: 18億8500万
2015年6月30日 +64.99%: 31億1000万
2015年9月30日 +13.47%: 35億2900万
2015年12月31日 +5.81%: 37億3400万
2016年3月31日 -72.92%: 10億1100万
2016年6月30日 +21.27%: 12億2600万
2016年9月30日 +204.16%: 37億2900万
2016年12月31日 +13.73%: 42億4100万
2017年3月31日 -72.88%: 11億5000万
2017年6月30日 +94.35%: 22億3500万
2017年9月30日 +8.9%: 24億3400万
2017年12月31日 +101.03%: 48億9300万
2018年3月31日 -96.32%: 1億8000万
2018年6月30日 +528.89%: 11億3200万
2018年9月30日 +134.89%: 26億5900万
2018年12月31日 +72.7%: 45億9200万
2019年3月31日: -1800万
2019年6月30日: 17億2400万
2019年9月30日 +55.57%: 26億8200万
2019年12月31日 +12.68%: 30億2200万
2020年3月31日 -44.47%: 16億7800万
2020年6月30日 +55.13%: 26億300万
2020年9月30日 +19.63%: 31億1400万
2020年12月31日 +91.39%: 59億6000万
2021年3月31日 -76.69%: 13億8900万
2021年6月30日 +44.49%: 20億700万
2021年9月30日 +67.31%: 33億5800万
2021年12月31日 +44.07%: 48億3800万
2022年3月31日 -88.8%: 5億4200万
2022年6月30日 +401.29%: 27億1700万
2022年9月30日 +50.31%: 40億8400万
2022年12月31日 +30.9%: 53億4600万
2023年3月31日 -81.44%: 9億9200万
2023年6月30日 +116.83%: 21億5100万
2023年9月30日 +127.99%: 49億400万
2023年12月31日 +33.3%: 65億3700万
2024年3月31日: -6600万
2024年6月30日: 9億5900万
2024年9月30日 +127.42%: 21億8100万
2024年12月31日 +139.98%: 52億3400万
2025年3月31日 -67.56%: 16億9800万
2025年6月30日 +90.81%: 32億4000万
2025年9月30日 +55.31%: 50億3200万
2025年12月31日 +43.6%: 72億2600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/18 16:16
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2026/03/18 16:16
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2026/03/18 16:16