- 3766
- 2026/09/01
- 時価
- 49億円
- PER 予
- 11.59倍
- 2010年以降
- 赤字-506.76倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.03倍
- 2010年以降
- 0.22-1.44倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.26%
- ROE 予
- 8.85%
- ROA 予
- 6.35%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2025年3月31日
- 7113万
- 2026年3月31日 -54.07%
- 3267万
個別
- 2025年3月31日
- 1202万
- 2026年3月31日 +22.8%
- 1477万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
商品及び製品………総平均法
仕掛品……個別法
原材料……総平均法
貯蔵品……最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6~40年
その他 4~20年2026/06/22 14:44 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
商品及び製品………総平均法
仕掛品………………個別法
原材料………………総平均法
貯蔵品………………最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 6~40年
工具、器具及び備品 4~20年2026/06/22 14:44