エフオン（9514）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年6月30日: 43億407万
2009年6月30日 -14.21%: 36億9253万
2010年6月30日 -20.77%: 29億2567万
2010年12月31日 -2.81%: 28億4343万
2011年3月31日 -24.9%: 21億3549万
2011年6月30日 -15.7%: 18億20万
2011年9月30日 -1.82%: 17億6738万
2011年12月31日 -1.87%: 17億3426万
2012年3月31日 -1.91%: 17億112万
2012年6月30日 -1.67%: 16億7278万
2012年9月30日 -1.69%: 16億4450万
2012年12月31日 -6.3%: 15億4095万
2013年3月31日 -3.78%: 14億8274万
2013年6月30日 +0.89%: 14億9586万
2013年9月30日 +25.95%: 18億8400万
2013年12月31日 +0.69%: 18億9700万
2014年3月31日 -1.21%: 18億7400万
2014年6月30日 -1.92%: 18億3800万
2014年9月30日 -1.2%: 18億1600万
2014年12月31日 -1.93%: 17億8100万
2015年3月31日 -0.84%: 17億6600万
2015年6月30日 -8.21%: 16億2100万
2015年9月30日 +0.8%: 16億3400万
2015年12月31日 -1.71%: 16億600万
2016年3月31日 -2.8%: 15億6100万
2016年6月30日 +4.42%: 16億3000万
2016年9月30日 +116.99%: 35億3700万
2016年12月31日 +12.5%: 39億7900万
2017年3月31日 +2.04%: 40億6000万
2017年6月30日 -0.12%: 40億5500万
2017年9月30日 +5.35%: 42億7200万
2017年12月31日 -1.69%: 42億
2018年3月31日 -1.31%: 41億4500万
2018年6月30日 +0.12%: 41億5000万
2018年9月30日 -1.3%: 40億9600万
2018年12月31日 -0.81%: 40億6300万
2019年3月31日 -1.28%: 40億1100万
2019年6月30日 -1.3%: 39億5900万
2019年9月30日 +4.07%: 41億2000万
2019年12月31日 -1.19%: 40億7100万
2020年3月31日 +71.21%: 69億7000万
2020年6月30日 -1%: 69億
2020年9月30日 +1.49%: 70億300万
2020年12月31日 -1.03%: 69億3100万
2021年3月31日 +5.83%: 73億3500万
2021年6月30日 -1.06%: 72億5700万
2021年9月30日 -1.05%: 71億8100万
2021年12月31日 -0.15%: 71億7000万
2022年3月31日 +2.52%: 73億5100万
2022年6月30日 -1.16%: 72億6600万
2022年9月30日 +60.97%: 116億9600万
2022年12月31日 -1.05%: 115億7300万
2023年3月31日 -1.19%: 114億3500万
2023年6月30日 -1.1%: 113億900万
2023年9月30日 -1.11%: 111億8400万
2023年12月31日 -1.15%: 110億5500万
2024年3月31日 -1.16%: 109億2700万
2024年6月30日 -1.01%: 108億1700万
2024年9月30日 -0.92%: 107億1700万
2024年12月31日 -1.18%: 105億9100万
2025年3月31日 -1.2%: 104億6400万
2025年6月30日 -1.21%: 103億3700万
2025年9月30日 -1.13%: 102億2000万
2025年12月31日 -1.21%: 100億9600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
省エネルギー支援サービス事業用の有形固定資産
買取りオプションが付与された固定資産については、エネルギー供給サービス契約期間を耐用年数とし、契約期間満了時における資産の見積処分価額を残存価額とする定額法。上記以外については経済的使用可能予測期間を耐用年数とする定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 15～31年
機械装置 15年
その他の事業用の有形固定資産
グリーンエナジー事業の発電設備における主な建物及び構築物、機械装置は経済的使用可能予測期間を耐用年数とする定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7～60年
機械装置 5～20年
その他の有形固定資産
定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
4～15年
ロ無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2025/09/26 15:40

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年6月30日)		当連結会計年度(2025年6月30日)
現金及び預金	360百万円		360百万円
建物及び構築物	9,734百万円	(9,656百万円)	9,293百万円	(9,218百万円)
機械装置及び運搬具	18,111百万円	(18,110百万円)	16,819百万円	(16,819百万円)

(注) 関係会社株式につきましては連結上相殺消去されております。
なお、当該担保資産は、下記の担保付債務以外に、デリバティブ取引(金利スワップ)の担保に供されております。

2025/09/26 15:40

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

国庫補助金等の受入れにより取得価額から控除した固定資産の圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年6月30日)	当連結会計年度(2025年6月30日)
建物及び構築物	784百万円	784百万円
機械装置及び運搬具	1,109百万円	1,109百万円

2025/09/26 15:40

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

その他の事業用の有形固定資産
グリーンエナジー事業の発電設備における主な建物及び構築物、機械装置は経済的使用可能予測期間を耐用年数とする定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2025/09/26 15:40