- 9514
- 2026/10/19
- 時価
- 75億円
- PER 予
- 5.65倍
- 2010年以降
- 赤字-45.85倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.37倍
- 2010年以降
- 0.32-22.45倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.31%
- ROE 予
- 6.6%
- ROA 予
- 2.91%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エフオン(9514)の新株予約権の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 92万
- 2010年12月31日 ±0%
- 92万
- 2012年9月30日 +568.29%
- 617万
- 2012年12月31日 -1.67%
- 607万
- 2013年3月31日 ±0%
- 607万
- 2013年6月30日 ±0%
- 607万
- 2013年9月30日 -1.19%
- 600万
- 2013年12月31日 ±0%
- 600万
- 2014年3月31日 ±0%
- 600万
- 2014年6月30日 ±0%
- 600万
- 2014年9月30日 -16.67%
- 500万
- 2014年12月31日 +140%
- 1200万
- 2015年3月31日 -8.33%
- 1100万
- 2015年6月30日 -9.09%
- 1000万
- 2015年9月30日 ±0%
- 1000万
- 2015年12月31日 -10%
- 900万
- 2016年3月31日 ±0%
- 900万
- 2016年6月30日 ±0%
- 900万
- 2016年9月30日 +166.67%
- 2400万
- 2016年12月31日 ±0%
- 2400万
- 2017年3月31日 -4.17%
- 2300万
- 2017年6月30日 -8.7%
- 2100万
- 2017年9月30日 +109.52%
- 4400万
- 2017年12月31日 -13.64%
- 3800万
- 2018年3月31日 -2.63%
- 3700万
- 2018年6月30日 -16.22%
- 3100万
- 2018年9月30日 ±0%
- 3100万
- 2018年12月31日 -3.23%
- 3000万
- 2019年3月31日 ±0%
- 3000万
- 2019年6月30日 -6.67%
- 2800万
- 2019年9月30日 ±0%
- 2800万
- 2019年12月31日 ±0%
- 2800万
- 2020年3月31日 ±0%
- 2800万
- 2020年6月30日 -71.43%
- 800万
個別
- 2010年6月30日
- 92万
- 2013年6月30日 +557.14%
- 607万
- 2014年6月30日 -1.19%
- 600万
- 2015年6月30日 +66.67%
- 1000万
- 2016年6月30日 -10%
- 900万
- 2017年6月30日 +133.33%
- 2100万
- 2018年6月30日 +47.62%
- 3100万
- 2019年6月30日 -9.68%
- 2800万
- 2020年6月30日 -71.43%
- 800万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況(連結)
- ③【その他の新株予約権等の状況】2026/09/25 16:04
該当事項はありません。 - #2 事業等のリスク
- 当社グループの事業の一部は、「電気事業法」を始めとする各種法令及び規制の適用を受けており、これらを遵守する義務があります。当社グループがこれらの法律及び規制を遵守できなかった場合には、当社グループの事業運営や業績に影響を及ぼす可能性があります。2026/09/25 16:04
⑦ 新株予約権の行使による株式価値の希薄化について
当社グループは、当社の役員、従業員及び子会社従業員に対するインセンティブを目的としてストックオプション制度を導入しております。会社法第236条、第238条及び第240条の規定に基づく新株予約権を当社の役員、従業員及び子会社従業員に対して付与する場合があり、付与される新株予約権が行使された場合、保有株式の株式価値が希薄化する可能性があります。 - #3 新株予約権等に関する注記(連結)
- 2.新株予約権及び自己新株予約権に関する事項2026/09/25 16:04
該当事項はありません。 - #4 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2026/09/25 16:04
該当事項はありません。 - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (1)金融商品に対する取組方針2026/09/25 16:04
当社グループは、資金運用は短期的な預金等に限定し、資金調達は主に銀行等金融機関からの借入及び新株予約権等の発行によっています。デリバティブ取引は、借入金の金利変動リスク及び電力市場価格の変動リスクを回避するために利用し、投機的な取引は行わない方針です。
(2)金融商品の内容及びそのリスク