無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 4～15年
器具備品 4～6年
(2) リース資産以外の無形固定資産
主に定額法によっており、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(1年～5年)に基づいております。
ただし、ポータブルデバイス向けゲームに関連する無形固定資産は、見込販売収益により償却しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/03/27 15:18

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主に定額法によっており、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(1年～5年)に基づいております。
ただし、ポータブルデバイス向けゲームに関連する無形固定資産は、見込販売収益により償却しております。
③ リース資産

2014/03/27 15:18