#1 固定資産の減価償却の方法: 成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 4～15年
器具備品 4～6年
(2) リース資産以外の無形固定資産
主に定額法によっており、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(1年～5年)に基づいております。
ただし、ポータブルデバイス向けゲームに関連する無形固定資産は、見込販売収益により償却しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年12月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/03/23 15:28
#2 業績等の概要: 投資活動によって使用された資金は1,950百万円(前連結会計年度比95.5%減)となり、前年同期と比べ41,006百万円の減少となりました。
これは主に関係会社株式の売却による収入35,725百万円がありましたが、定期預金の預入及び払戻による残高純減34,494百万円、投資有価証券の取得による支出2,510百万円、有形及び無形固定資産の取得による支出1,476百万円が含まれるためです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2015/03/23 15:28
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 主に定額法によっており、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(1年～5年)に基づいております。
ただし、ポータブルデバイス向けゲームに関連する無形固定資産は、見込販売収益により償却しております。
③ リース資産
2015/03/23 15:28