#1 固定資産の減価償却の方法: 2007年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～4年
器具備品 3～10年
(2)リース資産以外の無形固定資産
主に定額法によっており、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(1年～5年)に基づいております。
ただし、ポータブルデバイス向けゲーム等に関連する無形固定資産は、見込販売収益に基づき償却しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2026/03/19 16:21
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 投資活動によって使用された資金は6,472百万円(前連結会計年度は7,121百万円の支出)となりました。
これは主に定期預金の預入及び払戻による支出(純額)3,122百万円、有形及び無形固定資産の取得による支出2,639百万円が含まれるためです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2026/03/19 16:21
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主に定額法によっており、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(1年～5年)に基づいております。
ただし、ポータブルデバイス向けゲーム等に関連する無形固定資産は、見込販売収益に基づき償却しております。
③ リース資産
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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 主に定額法によっており、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(1年～5年)に基づいております。
ただし、ポータブルデバイス向けゲーム等に関連する無形固定資産は、見込販売収益に基づき償却しております。
(3)リース資産
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