有価証券報告書-第22期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
主な耐用年数
建物 6～15年
工具、器具及び備品 3～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用ソフトウエア
社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法
但し、特定顧客との契約に基づくサービス提供目的のソフトウエアについては、見込販売収益に基づく償却額と残存有効期間(5年以内)に基づく均等償却額を比較し、いずれか大きい額を計上しております。
上記以外のもの
定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
④ 長期前払費用
定額法