建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにレンタル資産については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8年～18年
工具、器具及び備品 3年～15年
レンタル資産 2年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しております。2020/07/29 11:12

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)当期増加額および当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

工具、器具及び備品	増加額(千円)	新規取得	(取得)	4,572
建物	減少額(千円)	店舗譲渡	(売却)	8,088

2020/07/29 11:12

#3 減損損失に関する注記

当事業年度において、以下の資産グループについて、減損損失を計上しました。

場 所	用 途	種 類
関東圏 1店舗および関西圏 1店舗	専門ショップ	建物、工具、器具及び備品およびリース資産

当社は、店舗ごとに資産をグルーピングしております。
2店舗につきましては、営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであり、今後も収益改善の可能性が低いと判断した店舗および当事業年度において退店の意思決定がなされた店舗について、回収可能価額をゼロとし、帳簿価額全額 6,785千円を減損損失に計上しております。

2020/07/29 11:12

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにレンタル資産については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/07/29 11:12